「転職先が決まってから退職したいけど、どう進めればいいの？」と悩んでいる方は多いのではないだろうか。
転職先を確保してから退職する方法は、収入の空白期間を作らずに済むため、経済的にも精神的にも安心感がある。ただし、現職と転職活動を並行させるにはコツがあり、退職の伝え方やタイミングを間違えるとトラブルに発展することもある。
この記事では、転職先が決まってから退職するまでの具体的な手順、上司への伝え方、引き継ぎの進め方まで、円満退職を実現するためのポイントを詳しく解説していく。
転職先が決まってから退職するメリット
まずは、転職先を確保してから退職するメリットを整理しておこう。
- 収入の空白がない：現職の給与をもらいながら転職活動ができるため、生活費の心配がない
- 精神的な余裕がある：「早く次を見つけなければ」という焦りがないため、冷静に判断できる
- 職歴に空白が生まれない：ブランク期間がないことは、今後のキャリアにとってもプラスに働く
- 社会保険の切り替えがスムーズ：退職日翌日から転職先の社会保険に加入できるため、手続きの手間が少ない
一方で、在職中の転職活動は時間の確保が難しく、面接日程の調整に苦労するというデメリットもある。有給休暇を活用したり、オンライン面接を利用したりと、工夫が必要になる場面もあるだろう。
仕事帰りにそのまま面接へ向かうことも多いので、応募書類をA4のまま折らずに持ち運べるバッグがあると何かと便利。
内定をもらってから退職するまでの具体的な手順
転職先から内定をもらった後、退職までに踏むべきステップを順番に確認していこう。
ステップ1：内定条件を確認して承諾する
内定をもらったら、まず労働条件通知書の内容をしっかり確認しよう。給与、勤務地、勤務時間、業務内容、試用期間の有無など、入社後に「聞いていなかった」ということがないように、細部まで目を通すことが大切。
条件に問題がなければ、内定を承諾する旨を転職先に伝える。口頭だけでなく、メールや書面でも承諾の意思を残しておくと安心。
ステップ2：入社日を転職先と調整する
転職先と入社日を相談する際は、現職の退職に必要な期間を考慮しよう。一般的には、退職の意思を伝えてから1ヶ月から2ヶ月程度の準備期間を見込むのが妥当。
就業規則に「退職の申し出は○ヶ月前まで」と定めている会社も多いので、事前に確認しておくこと。法律上は退職届を提出してから2週間で退職できるが、円満退職を目指すなら就業規則に従うのがベター。
ステップ3：直属の上司に退職の意思を伝える
退職の意思は、まず直属の上司に口頭で伝えるのがマナー。いきなり退職届を提出するのではなく、「お話ししたいことがあるのですが、お時間をいただけますか」と面談の場を設けてもらおう。
伝える際のポイントは以下のとおり。
- 「退職を考えている」ではなく「退職することに決めました」と、決定事項として伝える
- 転職先の社名は伝えなくてもOK（聞かれても「まだ詳細はお伝えできません」で問題ない）
- 退職理由はポジティブに伝える（「新しい分野に挑戦したい」など）
- 引き継ぎに必要な期間を提案し、退職日の希望を伝える
上司に伝える前に同僚に退職の話をするのは避けよう。噂が先に広まると、上司の立場を損ねてしまい、退職交渉がスムーズにいかなくなる可能性がある。
ステップ4：退職届を提出する
上司に退職の意思を伝え、退職日が決まったら退職届を提出する。退職届には「一身上の都合により退職いたします」と記載するのが一般的。会社所定の書式がある場合はそちらを使おう。
所定の書式がない場合に備えて、退職届の用紙と封筒を先に用意しておくと、退職日が決まったタイミングですぐに書ける。
ステップ5：引き継ぎを行う
引き継ぎは、最終出勤日の1ヶ月前から計画的に進めるのがおすすめ。引き継ぎ内容をリスト化して、後任者が困らないように資料をまとめておこう。
引き継ぎ書に記載すべき内容は以下のとおり。
- 担当業務の一覧と進捗状況
- 取引先や関係者の連絡先
- 業務の手順やマニュアル
- 未完了の案件とその対応方針
- パスワードやアカウント情報（必要に応じて）
ステップ6：有給休暇を消化する
残っている有給休暇は、退職日までに消化するのが一般的。有給休暇の取得は労働者の権利なので、会社に拒否する権限はない。ただし、引き継ぎに支障が出ないよう、スケジュールを事前に上司と調整しておこう。
ステップ7：退職日当日の対応
最終出勤日には、お世話になった方々への挨拶回りを行う。社員証、名刺、PCなどの会社支給品を返却し、離職票や源泉徴収票など、退職後に必要な書類の受け取り方法を確認しておこう。
挨拶回りのときに、部署で分けやすい個包装のお菓子を用意しておくと、感謝の気持ちを伝えるきっかけにもなる。
退職を伝えるベストなタイミング
退職を伝えるタイミングは、業務への影響を考慮して決めることが大切。以下の点を意識しよう。
- 繁忙期は避ける：可能であれば、業務が落ち着いている時期を選ぶ
- プロジェクトの区切りに合わせる：大きな案件が終わったタイミングが理想的
- 月末・月初は避ける：上司も忙しい時期なので、話を聞いてもらう余裕がない可能性がある
- 内定承諾後すぐに伝える：退職日が遅くなるほど転職先に迷惑がかかるため、内定を承諾したらなるべく早めに
引き止められた場合の対処法
退職を伝えると、引き止められることも少なくない。「条件を良くするから」「昇進させるから」といった提案を受けることもあるだろう。
引き止めに応じるかどうかは個人の判断だが、退職の意思が固まっているなら毅然とした態度で断ることが大切。迷っている素振りを見せると、交渉が長引いて転職先への入社日に間に合わなくなるリスクがある。
断り方としては、「ありがたいお言葉ですが、すでに決めたことですのでご了承ください」「新しい環境で挑戦したいという気持ちは変わりません」など、感謝の気持ちを示しつつ、はっきり伝えるのが効果的。
転職先が決まっている場合の社会保険の手続き
転職先が決まっている場合、退職日の翌日から新しい会社の社会保険に加入できるため、手続きは比較的シンプル。
健康保険
退職日の翌日に転職先に入社する場合は、新しい会社の健康保険に切り替わるため、自分で国民健康保険に加入する必要はない。保険証は退職時に現職に返却し、転職先から新しい保険証が届くまでの期間は、必要に応じて資格証明書を発行してもらおう。
厚生年金
厚生年金も同様に、退職日の翌日から転職先の厚生年金に加入する。手続きは転職先の会社が行うため、基礎年金番号やマイナンバーを準備しておけばOK。
雇用保険
雇用保険被保険者証は、転職先に提出する必要がある。退職時に会社から受け取るか、ハローワークで再発行してもらえる。
転職先が決まってからの退職でよくある質問
Q. 退職理由を聞かれたら転職先を伝えるべき？
転職先の社名を伝える義務はない。競合他社への転職の場合は特に、伝えないほうが無難なケースが多い。聞かれた場合は「まだ正式には決まっていないので」とやんわり濁すか、業界だけ伝える程度にとどめるのがおすすめ。
Q. 内定承諾後にどれくらいの期間で退職できる？
一般的には1ヶ月から2ヶ月程度。法律上は退職届提出後2週間で退職できるが、引き継ぎや残務処理を考えると、1ヶ月は見ておきたい。転職先にも入社可能時期を正直に伝え、無理のないスケジュールを組もう。
Q. 転職先の入社日と退職日がずれそうな場合は？
退職日が延びそうな場合は、早めに転職先に相談しよう。多くの企業は入社日の調整に応じてくれる。ただし、あまりに遅くなると内定取り消しのリスクもあるため、現職との退職交渉は計画的に進めることが大切。
Q. 退職交渉が難航して辞められない場合はどうする？
上司に退職を認めてもらえない、退職届を受理してもらえないといった場合は、退職代行サービスの利用も選択肢の一つ。弁護士型や労働組合型の退職代行であれば、退職条件の交渉も任せることができる。
まとめ
転職先が決まってから退職する方法は、内定承諾→退職意思表示→引き継ぎ→有給消化→退職という流れが基本。収入の空白期間がなく、社会保険の切り替えもスムーズに進むため、多くの方にとって理想的な退職パターンと言える。
円満退職のカギは、上司への伝え方と引き継ぎの丁寧さにある。退職はゴールではなく、新しいキャリアのスタート地点。現職での最後の仕事をきちんとやり遂げて、気持ちよく次のステージに進もう。
