中途で退職する際、「どうやって上司に切り出せばいいのか」「退職までにどんな段取りで進めればいいのか」と迷う方は多いです。特に転職が初めての方にとっては、わからないことだらけですよね。
中途退職は正しいマナーと手順を踏めば、円満に辞めることができます。最後の印象が良ければ、退職後の人間関係も良好に保てますし、業界内での評判にも影響します。
この記事では、中途退職の全手順をステップごとに解説します。

中途退職のスケジュール
退職日から逆算して計画を立てましょう。
| 時期 | やること |
|---|---|
| 2〜3ヶ月前 | 退職の意思を固める・転職活動を進める |
| 1〜2ヶ月前 | 上司に退職の意思を伝える |
| 1ヶ月前 | 退職届を提出する |
| 1ヶ月前〜退職日 | 引き継ぎ・有給消化・挨拶回り |
| 退職日 | 返却物の提出・受取物の確認 |
退職を伝えるタイミング
退職の意思は退職希望日の1〜2ヶ月前に伝えるのが一般的です。就業規則に「1ヶ月前」と記載されている会社が多いので、まず就業規則を確認しましょう。法律上は2週間前で足りますが、マナーとしては余裕を持つのがベストです。
上司への退職の伝え方
伝える相手と場所
最初に伝えるのは直属の上司です。いきなり人事部や上司の上司に話すのはマナー違反とされています。会議室など、他の社員に聞かれない場所で1対1で話しましょう。事前に「少しお時間いただけますか」とアポイントを取るのがスマートです。飲み会の席や廊下での立ち話で伝えるのは避けてください。
伝え方のポイント
- 「相談」ではなく「報告」のスタンスで伝える
- 退職理由は前向きに(会社の不満は言わない)
- 退職希望日を具体的に伝える
- 引き継ぎへの協力姿勢を見せる
- 感謝の気持ちを最初に伝える
「相談」のスタンスで切り出すと、「じゃあ考え直してくれ」と引き止めの余地を与えてしまいます。あくまで「決意した上での報告」であることを明確にしつつ、退職日については相談する姿勢を見せましょう。
退職理由の例文
「かねてより関心のあった〇〇の分野でキャリアを積みたいと考え、退職を決意しました。〇月末を退職日としたいのですが、ご相談させてください。」
別のパターンとしては、「入社以来多くのことを学ばせていただき感謝しております。この経験を活かして〇〇の分野に挑戦したいという思いが強くなり、退職を決意しました」という伝え方も効果的です。感謝→前向きな理由→退職の意思、という流れを意識すると、相手も受け入れやすくなります。
転職先の社名は聞かれても答えない方が無難です。「まだ正式に決まっていない」「確定したらお伝えします」と濁しておきましょう。競合他社への転職がわかると、退職日までの扱いが変わるリスクがあります。
退職届の書き方と提出方法
退職届と退職願の違い
「退職願」は退職の意思を伝える文書で、会社が承認するまで撤回可能です。「退職届」は退職を通知する文書で、提出後は原則撤回できません。退職の意思を明確にしたい場合は退職届を提出しましょう。
なお、会社によっては独自の退職届フォーマットが用意されていることもあります。人事部に確認して、所定の書式がある場合はそちらを使いましょう。フォーマットがない場合は、白い便箋に縦書きで記載するのが一般的です。
退職届の書き方
- タイトル:「退職届」
- 本文:「このたび一身上の都合により、〇年〇月〇日をもちまして退職いたしたく、ここにお届けいたします。」
- 日付:提出日
- 所属部署・氏名
- 宛名:会社の代表者名
引き継ぎの進め方
引き継ぎ資料の作成
自分の担当業務を一覧にまとめ、後任者がスムーズに業務を引き継げるよう資料を作成します。業務の目的、手順、スケジュール、関係者の連絡先、注意点を網羅しましょう。WordやGoogleドキュメントで手順書を作成し、スクリーンショットを添付すると、後任者が理解しやすくなります。
引き継ぎのスケジュール
後任者が決まっている場合は、残りの期間で実務を一緒に行いながら引き継ぐのが理想です。後任者が決まっていない場合でも、引き継ぎ資料を整備しておけば問題ありません。引き継ぎの期間は最低2週間、余裕を持つなら1ヶ月程度を確保しましょう。
引き継ぎの注意点
- 口頭だけでなく文書にまとめる
- 進行中の案件の状況を明確にする
- 取引先への挨拶は上司と相談してから行う
- 個人のPCやスマホにある業務データは会社のサーバーに移す

有給休暇の消化
有給は退職前に取得できる
退職日が決まったら、残りの有給休暇を消化する権利があります。有給取得は労働者の権利であり、会社はこれを拒否できません。「忙しいから有給は使うな」と言われても、法的には取得する権利が保障されています。
有給の残日数は給与明細に記載されていることが多いです。不明な場合は人事部に確認しましょう。会社によっては有給の買い取りに応じてくれるケースもありますが、これは会社側の好意であり、法律上の義務ではありません。
有給消化のスケジュール
引き継ぎ期間と有給消化期間を計算して退職日を設定しましょう。たとえば、引き継ぎに2週間、有給消化に2週間の場合、退職を伝えてから約1ヶ月後が退職日の目安になります。有給消化中に転職先での入社準備(引っ越しや必要書類の準備など)を進めると、時間を有効に使えます。
退職日当日のマナー
挨拶回り
退職日にはお世話になった方に挨拶をしましょう。部署内はもちろん、他部署でお世話になった方にも一言声をかけるのがマナーです。挨拶回りの際には、菓子折りを持参するのが一般的です。個包装のお菓子を部署の人数分+αで用意しておくと、スムーズに配れます。
返却物と受取物
社員証、保険証、名刺、鍵、パソコンなどの返却物を忘れずに。会社からは離職票、源泉徴収票、雇用保険被保険者証などを受け取ります。離職票は退職後2週間以内に届くことが多いですが、届かない場合はハローワークに相談すれば会社への督促を依頼できます。
よくある質問(Q&A)
Q. 退職を引き止められた場合はどうすればいいですか?
A. 引き止めは想定内と考えましょう。「ありがたいお話ですが、よく考えた上での決断です」と丁寧に、しかしはっきりと断ります。一度保留にすると、ずるずると退職が延びてしまうことがあります。
Q. 退職理由で「転職先が決まった」と言うべきですか?
A. 転職先が決まっていることを伝えてもよいですが、社名は伏せるのが無難です。「次の挑戦の場が見つかりました」程度にとどめましょう。
Q. 退職日は月末がいいですか?
A. 社会保険の観点からは月末退職がお得です。月の途中で退職すると、その月は社会保険の被保険者資格がなくなり、国民健康保険への切り替えが必要になります。
Q. 退職後に元の会社の人と連絡を取ってもいいですか?
A. もちろん問題ありません。円満退職であれば、元同僚や上司との関係を維持することは今後のキャリアにもプラスになります。
Q. 退職メールはいつ送ればいいですか?
A. 社外向けの退職挨拶メールは、退職日の2週間〜数日前に送るのが一般的です。社内向けは退職日当日または最終出社日に送りましょう。
まとめ:円満退職はマナーと計画性がすべて
中途退職は、マナーを守って計画的に進めれば円満に辞められます。
- 1〜2ヶ月前に上司に報告:前向きな理由で誠実に伝える
- 引き継ぎは丁寧に:文書化して後任者が困らないようにする
- 最後まで誠実に勤務:退職後の評判にも影響する
退職手続きの詳細は、マイナビ転職の退職手続きガイドが参考になります。dodaの引き継ぎ解説やリクナビNEXTの退職書類一覧もあわせてチェックしてみてください。



