「退職代行を使った人って、実際どうだったんだろう？」。退職代行に興味はあるけど、リアルな体験談を知らないと不安で踏み切れないという方は多いです。
この記事では、退職代行を実際に利用した方の体験談を10件集めました。「使って良かった」という成功体験だけでなく、「こうすればよかった」という後悔や注意点も含めて、リアルな声をそのままお届けします。
年代・職種・利用した退職代行の種類もさまざまなので、あなたの状況に近い体験談がきっと見つかるはずです。
体験談1〜5：退職代行を使って良かったケース
体験談1：パワハラ上司から即日解放（20代男性・営業職）
「入社2年目で上司のパワハラが限界に達しました。毎日『お前なんか辞めちまえ』と言われていたのに、実際に辞めると伝えたら『認めない』の一点張り。矛盾していますよね。」
「労働組合型の退職代行を使い、LINEで相談した翌日に実行してもらいました。朝10時に退職代行が会社に電話し、11時には『退職を受理しました』と連絡が来ました。あっけないほど早かったです。有給も14日間しっかり消化でき、その間に転職活動を始めました。もっと早く使えばよかったです。」
体験談2：人間関係が原因で精神的に限界（20代女性・事務職）
「職場の女性グループからの無視や陰口がひどく、心療内科に通うほど追い詰められていました。退職を切り出す勇気がなく、毎朝泣きながら出勤する生活が3ヶ月続きました。」
「友人に勧められて退職代行モームリに相談しました。LINEで状況を伝えたら、とても丁寧に対応してもらえて安心しました。実行日の朝、退職代行から『会社への連絡が完了しました。もう出社する必要はありません』というLINEが届いたとき、涙が出るほどホッとしました。料金は22,000円でしたが、精神的な解放感は何百万円分の価値がありました。」
体験談3：ブラック企業を弁護士の力で脱出（30代男性・IT企業）
「月の残業が80〜100時間のブラック企業でした。残業代はみなし残業30時間分しか支給されず、差額は一切払われていませんでした。退職と同時に未払い残業代も請求したくて、弁護士型の退職代行を選びました。」
「弁護士が会社に退職通知と同時に未払い残業代の支払いを求める内容証明を送付。最終的に約180万円の未払い残業代を回収できました。退職代行の費用は55,000円＋成功報酬でしたが、回収額を考えれば安いものです。ただ退職するだけでなく、弁護士に頼んで本当に良かったです。」
体験談4：新卒3ヶ月で退職代行を利用（20代女性・販売職）
「新卒で入った会社を3ヶ月で辞めました。研修期間中から休みがほぼなく、上司に相談しても『根性がない』と言われるだけ。自分で辞めると言ったら引き止められそうだったので退職代行を使いました。」
「正直、新卒3ヶ月で退職代行を使うことに罪悪感がありました。でも担当者の方が『自分を守る判断は正しいですよ』と言ってくれて、すごく救われました。退職後は1ヶ月休んでから転職活動を始め、今は残業の少ない会社で元気に働いています。新卒で入った会社が全てじゃないと実感しました。」
体験談5：50代で退職代行を利用（50代男性・製造業）
「50代で退職代行なんて恥ずかしいと思っていました。でも、30年勤めた会社での人事異動が原因で精神的に追い詰められ、自分では退職を言い出せない状態でした。」
「妻に相談したら『体を壊す前に辞めてほしい』と言われ、退職代行を利用しました。年齢に関係なく丁寧に対応してもらえたのが印象的でした。退職後は失業保険を受給しながら、ハローワークの職業訓練でパソコンスキルを身につけました。今は別の会社で働いています。年齢を理由に我慢し続ける必要はないと思います。」
体験談6〜8：注意点や後悔があったケース
体験談6：引き継ぎなしで同僚に迷惑をかけた（20代男性・経理）
「退職代行を使って即日退職しましたが、経理の締め作業の時期だったため、同僚にかなりの負担をかけてしまいました。退職自体は後悔していませんが、もう少しタイミングを考えればよかったと思います。」
「退職代行の担当者にも相談しましたが、『体調が限界なら今すぐ辞めるべき』と言われました。確かに限界ではあったのですが、可能であれば引き継ぎ資料だけでも作っておくべきでした。退職代行を使う前に、最低限の引き継ぎメモを作っておくことをおすすめします。」
体験談7：安さで選んだら対応がイマイチだった（20代女性・飲食店）
「料金の安さだけで選んだ民間企業の退職代行を利用しましたが、対応がテンプレート的で不安になりました。LINEの返信も遅く、実行当日に『本当にちゃんと連絡してくれているのか』と心配になりました。」
「結果的には退職できたのですが、有給消化について会社が渋っていたのに『交渉はできません』と言われ、有給を10日分残したまま退職することになりました。あと3,000円出して労働組合型を選んでいれば、有給交渉もしてもらえたはず。安さだけで選ぶのは失敗のもとです。」有給消化の交渉方法については以下の記事で詳しく解説しています。
体験談8：離職票が届くまでに2ヶ月かかった（30代男性・建設業）
「退職代行を使って辞めること自体はスムーズでしたが、離職票がなかなか届かず苦労しました。会社が嫌がらせのように書類の発行を遅らせていたようで、結局届くまでに2ヶ月かかりました。」
「その間は失業保険の申請ができず、貯金を切り崩す生活でした。最終的にハローワークに相談して、ハローワークから会社に督促してもらい解決しました。退職代行を使う前に、2〜3ヶ月分の生活費を貯めておくことを強くおすすめします。」
体験談9〜10：特殊なケース
体験談9：契約社員でも退職代行で辞められた（30代女性・派遣先常駐）
「契約期間が残っている契約社員でしたが、退職代行で辞められるのか不安でした。弁護士型の退職代行に相談したところ、『やむを得ない事由があれば契約期間中でも退職可能』と説明を受けました。」
「私の場合、パワハラの事実があったため『やむを得ない事由』に該当するとのこと。弁護士が会社に通知を送り、損害賠償を請求されることもなくスムーズに退職できました。契約社員だから辞められないと思い込んでいましたが、法的に正当な理由があれば問題ないそうです。」派遣社員・契約社員の退職代行については以下の記事でも解説しています。
体験談10：退職代行を使わなかった後悔（40代女性・介護職）
「実は退職代行に相談までしたのですが、費用がもったいないと思い、自分で退職を伝えました。結果、上司から2時間の面談で激しく引き止められ、退職日を3ヶ月も先延ばしにされました。その3ヶ月間がとにかく辛かったです。」
「退職日までの間、露骨に嫌な仕事を押し付けられ、精神的にボロボロになりました。3万円を惜しんで3ヶ月の地獄を味わったと思うと、退職代行を使っておけばよかったと心底後悔しています。退職代行の費用は「精神的な平穏を買う費用」だと今は思います。」
体験談から学ぶ退職代行の選び方
10件の体験談から見えてきた、退職代行選びのポイントをまとめます。
交渉が必要なら民間企業型は避ける
体験談7のように、有給消化の交渉が必要なケースで民間企業型を選ぶと、交渉ができずに有給を無駄にしてしまうことがあります。有給消化・未払い賃金・退職条件の交渉が必要なら、労働組合型か弁護士型を選びましょう。
法的トラブルがあるなら弁護士一択
体験談3や体験談9のように、未払い残業代の請求や契約社員の途中退職など、法的なリスクが絡むケースは弁護士型の退職代行が最適です。費用は高めですが、法的リスクをゼロにできる安心感は何にも代えがたいものがあります。
料金だけでなく対応品質で選ぶ
体験談7の教訓として、料金の安さだけで選ぶのは危険です。LINE相談の段階で対応の丁寧さやレスポンスの速さを確認し、信頼できると感じたサービスを選びましょう。複数のサービスに同時相談して比較するのがおすすめです。失敗しないための選び方のポイントは以下の記事でまとめています。
退職前の準備を怠らない
体験談6と体験談8からわかるように、退職代行を使えばすべてが解決するわけではありません。以下の準備は事前に行っておきましょう。
・最低限の引き継ぎメモを作成しておく
・私物は少しずつ持ち帰っておく
・2〜3ヶ月分の生活費を確保しておく
・転職エージェントに登録しておく
・残業代請求の証拠を集めておく
退職後の生活設計については、ハローワークで失業保険の手続きや求職活動の相談ができます。また、厚生労働省の若者向け就職支援ページでは、再就職に向けた各種サポート制度が紹介されています。
まとめ：体験談が教えてくれる「退職代行のリアル」
10件の体験談を通じて見えてきたのは、退職代行は「使った人の大多数が『もっと早く使えばよかった』と感じている」ということです。
退職代行の利用で後悔するケースの多くは、「使ったこと」ではなく「サービスの選び方を間違えた」「事前準備が足りなかった」というものです。適切なサービスを選び、事前準備をしっかりすれば、退職代行はあなたの人生をリセットする強力なツールになります。
今まさに退職を迷っている方は、まずは無料のLINE相談で話を聞いてもらうことから始めてみてください。相談したからといって契約する義務はありません。プロに状況を話すだけでも、気持ちが整理されて次の一歩が見えてくるはずです。
厚生労働省の総合労働相談コーナー（www.mhlw.go.jp・サイト終了）でも、退職に関する無料相談が受けられます。退職代行以外の選択肢も含めて、自分に合った方法を見つけてください。
※この記事の体験談は、退職代行利用者への取材・アンケートをもとに構成しています。プライバシー保護のため、年齢・性別・業種等の一部を変更している場合があります。
